老後難民 50代夫婦の生き残り術
講談社+α新書
野尻 哲史
2010年6月22日
講談社
921円(税込)
人文・思想・社会 / 新書
本当は定年後にいったい、いくら必要なのか? ●サラリーマンの4割が「準備金0円」 ●65歳以上人口が22%強、「難民予備軍」急増 ●生活防衛には、公的年金以外に3000万円 ●退職後、半分以下の収入で暮らす現実 「老後難民時代」は暗いのか、というと、そうとも限りません。需要が急増するならば、必ず供給が生まれてくるのが経済の原則です。最大の懸念材料は、「高齢者サービスの需要急増に供給が追いつかない状況が生まれ、そのサービスの値段はかなり高いものになる」と考えられることです。誰もが必要になる高齢者サービスの値段が高くなり、苦しい生活を強いられることになります。そのサービスを受けるにはきっと想像以上の資金が必要になるでしょう。それに対する周到な準備がなければ、たいへんなことになりかねません。資産運用でも、遺産相続でも、そして地方移住でも、この際なんでも検討しておくべきです。 ●3分の1が65歳以上になる時代 ●9割が公的年金に不信感 ●4割の人々が「準備額0円」 ●「たまゆら」事件が示したもの ●「究極の格差」は75歳から ●2012年はターニングポイント ●増える高齢者の「預金取り崩し」 ●現役時代の半分で生活できる? ●60代はまだまだ現役の資産運用者 ●「地方移住」という選択肢
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