エネルギー資源と日本外交

資源に乏しい日本はどのようにエネルギー資源を確保してきたのか 1973年の第一次石油危機（オイルショック）を機に積極的に展開した資源外交を概観する 石油を主とした化石燃料を巡る日本の外交政策を、「対米協調」「国際協調バランス」の視角から分析し、今後のエネルギー資源政策における日本外交の課題を考察する 第一章　戦後日本の石油政策 1　国際石油資本依存の体制 　（1）占領初期の対日石油政策／（2）冷戦発生後の対日石油政策／（3）国際石油資本支配下の日本の石油政策／（4）原油の輸入自由化体制 2　国際石油資本軽減の試み 　（1）石油開発公団設立／（2）資源ナショナリズム台頭と日本の対応／（3）田中角栄の資源政策／（4）米国のエネルギー事情／（5）米国のエネルギー危機発生後の日本の石油政策 3　アラブ諸国の石油戦略 　（1）アラブ諸国石油戦略発動の兆候と米国の対応／（2）第四次中東戦争勃発と米国の対応／（3）日本の対応 第二章　第一次石油危機（オイルショック） 1　アラブ諸国の石油戦略発動 　（1）一九七三年一〇月一六日〜／（2）一九七三年一〇月二五日〜 2　アラブ諸国の石油戦略強化 　（1）アラブ諸国の石油戦略強化／（2）密使派遣計画／（3）難航する日米交渉／（4）親アラブ政策への傾斜／（5）密使からの報告／（6）声明案文作成／（7）安川・キッシンジャー会談 3　新中東政策発表へー危機解消に向けて 　（1）新中東政策発表へ／（2）発表後の状況／（3）米国の対応 第三章　資源保有国との二国間外交推進 1　三木武夫特使の中東八カ国訪問（友好関係の構築を目指して） 2　中曽根康弘通産相のイラン・イラク訪問（政府間取引の成立を目指して） 3　小坂善太郎特使の中近東八カ国訪問（友好関係の強化を目指して） 第四章　多国間協調外交の推進 1　石油安定供給のためのワシントン石油消費国会議 　（1）三木武夫副総理の米国訪問／（2）ワシントン石油消費国会議への参加／（3）ワシントン石油消費国会議における日本外交 2　具体的作業のためのエネルギー調整グループ会合 　（1）エネルギー調整グループ会合の始動／（2）総合的緊急計画から国際エネルギー機関設立へ 3　多国間協調のなかの日米協力（日米エネルギー研究開発協力） 第五章　化石燃料抑制の資源政策 1　温室効果ガス制限目標を課した京都議定書 　（1）京都議定書批准に至る経緯／（2）批准後の日本外交 2　すべての国の参加を求めたパリ協定 　（1）パリ協定発効と日本外交／（2）日本外交の課題